教育費は人生の3大資金って言われるくらい大きなお金がかかる

 

住居資金、老後資金にならんで、教育資金ってすごくたくさんのお金がかかります。

教育費が高くて、子どもをたくさん産めないご家庭もあるくらい･･･

そして子どもが生まれたら、必ずと言って良いほど教育費について悩むママも多いですよね。

 

 

教育費はいったい総額でいくらかかるの！?

学校教育費だけで見ていくと

オール国公立では439万円、オール私立（私立理系）では1,117万円かかると言われています。

 

細かく進路別に見ていきますと下の表のようになります。

 

こう見るとハッキリと、公立と私立で違うことがわかりますよね。

 

しかも、この金額はあくまでも学校でかかる教育費の平均金額なので、

学校以外に習い事をさせたり、塾に行かせたり、家庭教師をつけたり･･･とすれば

もっと様々なお金がかかってくるんです。

 

塾や習い事の平均金額が下の表です。

 

 

 

その他、受験して進学する場合には

• 受験費用
• 受験地への移動・宿泊費
• 新生活準備費
• 一人暮らしの場合は生活費の仕送り

などのお金がプラスしてかかってきます。

 

 

なので、学校教育費と合せて、これらの費用もあらかじめ考えておく必要があります。

さらに、大学など進学する場合の高校3年生のスケジュールを見ていくと、

早い人では高校3年生の夏には入試が始まります。

 

そして、夏に合格すれば、その時点で入学金・初年度納付金を振り込まなければなりません。

ということは、高校3年生にはある程度まとまったお金が必要になるので

高校3年生になる前までにはある程度のお金を、準備をしておくといいでしょう。

 

 

 

教育費を貯めるために、まずは仕組み作りを

あなたは貯金はどのようにしていますか？

この貯金の仕方によって、貯金ができるかできないか変わってきます！

 

貯金がなかなかできないタイプは

毎月、お金が余った分を貯金に回そうとしますが、

なかなかお金が余らず、貯金も中々増えていかない・・・ということがおこりやすいです。

 

 

一方、貯金ができているタイプは

毎月決まった金額をあらかじめ貯金しています。

つまり、先取り貯金ができているんです。

 

 

 

この図でイメージがつけられればいいのですが、

先取り貯金は毎月のお給料から、貯金に必要な分をあらかじめよけておき、

残りのお金でやりくりをしましょう。ということです。

 

 

人間は

手元にある、いつでも使うことができるお金って、

きれいに使い切ってしまう習性があるんです。

 

なので、収入が減っても、収入が増えてもお金を使い切ってしまい

貯金が中々できない・・・。ということにいなってしまいます。

でも、これは先取り貯金の仕組みを作っておけば、貯金ゼロは防げることなんです。

 

 

実際に貯めるときには

目標金額  ÷ 貯めていきたい期間  ＝　1年間に貯める金額

1年間に貯める金額　÷　12カ月　＝  1カ月に貯める金額

を計算することで、先取りするべき金額を出すことができます。

 

 

なので、まずは目標となる金額を決め、次に先取り金額を決めてていきましょう。

 

 

児童手当も一緒に貯めちゃおう♪

 

ちなみに、児童手当って総額いくらもらえるのか計算したことはありますが？

実は、1人あたり200万円前後（所得制限内に限る）、もらうことができるんです！

 

 

200万円を大きいとみるか、小さいとみるかは個人の価値観によりますが、

貯めなきゃいけないお金が、200万円減るとしたらどうですか？

中々貯金ができない人から見ると、200万円って大きいんです。

 

 

仕事の収入は

先取り貯金！

 

児童手当は

生活費とは別口座に！

をやってみてください(*^-^*)

 

 

 

 

教育費を減らすための方法、様々な支援制度

教育費は、国や自治体、他には学校独自のものや民間団体などでも

様々な支援制度があり、意外と充実しています。

 

 

そして、国の支援として現在決まっているのが幼児教育無償化の制度になります。

幼児教育の他にも私立高校や大学・専門学校なども

順次無償化に向けた取り組みが始まる予定となっています。

 

 

無償化の話しは他の記事に書いていますのでそちらを参考にしてくださいね。

→幼児教育無償化によって、50万円以上家計がプラスになる人もいる

→保育料・私立高校授業料・大学の無償化とはどんな内容になる？

 

 

支援制度を大まかに見てみても、様々なものがあります。

受験する時や進学を考えたときなどには、ぜひ確認してみてくださいね♪

 

高等学校等就学支援金制度

年収が約910万円未満の世帯に対して、国から授業料に充てるための支援金をもらうことができる制度。

一般課程であれば月額9,600円の支援がある。

ただし、定時制や通信制などの場合は支援金額は。変わってきます

 

 

高校生等奨学給付金

生活保護世帯、住民税非課税世帯に対して、授業料以外の教育費の負担が軽減するように、お住まいの都道府県から支援金をもらうことができる制度。

支援対象は、教科書費、教材費、学用品費、通学用品費、教科外活動費、生徒会費、PTA会費、入学学用品費、修学旅行費等です。

 

世帯や、対象となる子どもの人数にもよりますが、年額3万～13万円程の支援を受けることができます。

 

 

奨学金

奨学金には2種類あり、貸付（借りる）タイプと給付（もらえる）タイプがあります。

国や各自治体、民間団体や大学独自でも様々な奨学金を準備されています。

 

医療・福祉系では無利子だったり、学校卒業後も決められた期間、系列の病院で働くことを条件として返済不要の奨学金を受けることができる場合があります。

 

ひとり親世帯では、社会福祉協議会や全国母子寡婦福祉団体協議会などから、無利子で進学費用を借りることができます。

 

 

特待生制度

成績優秀者に対して、授業料の一部、もしくは全額が免除となる制度。

 

 

 

 

まとめ

 

• 教育費は進路によってや学校外の活動によって金額が変わる。
• どのような進路で進むのか、イメージして必要な教育費を目標とする。
• 仕事の収入は先取り貯金
• 児童手当は貯めた方がラク
• 様々な支援制度があり、充実している

 

少しでもお役に立てましたら、嬉しいです(*^-^*)